教育制度について

教育方針

お客様に喜ばれる製品の創造と企業の永続的発展に寄与する為、経営方針に沿った教育訓練を実施することにより、自律・協働・進化する人財を育成するとともに、経営感覚をもったグローバルな視野で活躍できる人財を育成するなど、自己実現を結集した強い現場作りを目指しています。

教育概念

当社では経営資源である「人」のことを「人財」と表現します。
当社の人財育成はOJTが中心です。OFF-JTで必要な知識やスキルを習得いただき、現場のOJTにより個人の意欲とリンクさせ能力を発揮いただくよう指導します。

研修・教育制度

新入社員研修や部門内OJTで経験を積みながら、徐々にプロジェクトの中核を担う人材になれるよう教育カリキュラムを整備しています。

主な研修・教育内容

• 基本教育
  社員として必ず習得するべき社会的責任、安全を維持するための教育。
  （安全衛生教育、人権教育、情報セキュリティ教育、コンプライアンス教育、環境教育）
• 階層教育
  資格とリンクした人事部門が主催・実施する教育。
  （新幹部社員教育、新主任教育、新入社員教育、２・３年目教育、メンター教育　など）
• 選抜教育
  管理者およびグローバル資質を身につけさせることを目的とし、従業員の中から選抜して実施する教育。
  （外部選抜教育、EMT、ロジカルプレゼン、マネジメント教育　など）
  
• 役割強化教育
  部門に必要な専門知識を、部門内の教育計画に沿って実施する教育。
  （特定業務作業者教育、営業力強化教育、技術基本教育、品質保証教育　など）
  
• 自己啓発支援
  自分の価値を高めるための努力。
  （資格・技能検定、語学教育、通信教育、ラーニングマネジメントシステム（eラーニング） ）

カリキュラム例

1〜3年目

• 新入社員教育
• ２年目教育
• ３年目教育
• 技術教育（初級〜上級まで80講座から受講）
• 部門内OJT教育
• 外部教育
• 通信教育

4年目～

• 技術教育（初級〜上級まで80講座から受講）
• 選抜教育
• 外部教育
• 通信教育